脅威とは？情報セキュリティにおける意味・種類・リスクや脆弱性との違いをわかりやすく解説

「脅威」という言葉は、情報セキュリティの文脈で頻繁に使われますが、「リスク」や「脆弱性」と混同されることも少なくありません。

情報セキュリティにおける脅威とは、組織の情報資産に損害を与える可能性のある出来事や行為のことを指します。不正アクセスやマルウェア感染といったサイバー攻撃だけでなく、従業員の操作ミスや地震などの環境的な要因も含まれます。

脅威を正しく理解し、分類できるようになることは、自社に必要なセキュリティ対策を判断する第一歩です。

この記事では、情報セキュリティにおける脅威の定義・種類・リスクや脆弱性との違いから、企業が取るべき対策まで、実務の視点からわかりやすく解説します。

情報セキュリティにおける「脅威」とは

情報セキュリティの文脈で「脅威」という言葉はよく使われますが、「リスク」や「脆弱性」と混同されることも少なくありません。

まずは基本的な定義と、関連する用語との違いを整理しておきましょう。

脅威の定義と意味

一般的に「脅威」とは、相手に危害を加えようとする行為や、危険・被害をもたらす可能性のある要因を指します。

情報セキュリティにおいては、JIS Q 27000（情報セキュリティマネジメントシステムの規格）において、脅威は「システム又は組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因」と定義されています。

つまり情報セキュリティにおける脅威とは、組織の情報資産に損害を与える可能性のある要因のことです。不正アクセスやマルウェアといったサイバー攻撃だけでなく、従業員の操作ミスや地震などの環境的な要因、さらには内部不正や標的型攻撃といった悪意による人為的・意図的な行為も含まれます。

脅威・脆弱性・リスクの違い

情報セキュリティの文脈では、脅威・脆弱性・リスクの3つはセットで語られることが多いですが、それぞれ意味が異なります。

※OSやソフトウェアの脆弱性に関する解説についてはこちらの記事をご覧ください

3つの関係性は次のように考えることができます。

攻撃者の存在（脅威）はコントロールできませんが、自社の弱点（脆弱性）を解消することで、最終的な損失の可能性（リスク）を最小化できます。

脅威の発生源

脅威は発生源によって大きく3つに分類できます。

脅威の種類と具体例

一口に「脅威」といっても、その種類は多岐にわたります。

脅威を正しく分類して理解することで、自社に必要な対策を判断しやすくなります。

ここでは、脅威の基本的な分類と、それぞれの具体例を見ていきます。

人為的脅威と環境的脅威

脅威の分類は以下の構造になっています。

この構造を頭に入れた上で、それぞれの脅威を詳しく見ていきましょう。

意図的脅威

意図的脅威とは、攻撃者が意図的・計画的に引き起こす脅威です。

近年は手口が高度化・巧妙化しており、組織規模を問わず被害が発生しています。

主な意図的脅威には以下のものが挙げられます。

出典：IPA｜情報セキュリティ10大脅威 2026

偶発的脅威

偶発的脅威とは、悪意はないものの、不注意や人的ミスによって生じる脅威です。

悪意がないからといって被害が小さいわけではなく、重大なインシデントにつながるケースも多くあります。

主な偶発的脅威には以下のものが挙げられます。

なお、偶発的脅威と意図的脅威（内部不正）はどちらも「組織内の人間」が関与しますが、対策の性質が大きく異なります。

偶発的脅威には「間違えさせない仕組み」（自動暗号化・ダブルチェック・マニュアル化など）が有効です。一方、内部不正には「やらせない仕組み」（権限管理・ログ監視・アカウント管理など）が求められます。

環境的脅威

サイバー攻撃への意識が高まる一方で、見落とされがちなのが環境的脅威です。

人間の意図とは関係なく、自然環境や物理的な要因によって情報システムが停止・破損するリスクは、どの組織にも存在します。

地震・台風・洪水・火災といった自然災害は、サーバーや機器を物理的に破損させるだけでなく、データの消失にもつながります。また、突然の停電や電力障害によってシステムが強制停止し、処理中のデータが破損するケースも珍しくありません。

さらに見落とされやすいのが機器の老朽化です。サーバーやネットワーク機器は経年劣化により突然故障することがあり、定期的な更新や点検を怠ると、ある日突然業務が止まるリスクがあります。

内部脅威と外部脅威の違い

脅威は「人為的・環境的」という分類のほかに、「どこから来るか」という観点でも捉えることができます。

特に内部脅威は外部脅威に比べて見落とされやすく、発覚が遅れるケースも多いため、それぞれの特徴を押さえておくことが重要です。

外部脅威とは

外部脅威とは、組織の外部から発生する脅威のことです。

サイバー犯罪者・競合・国家支援型のハッカー集団・自然災害など、組織のコントロールが及びにくい要因が含まれます。

不正アクセス・ランサムウェア・フィッシング・サプライチェーン攻撃などが代表的な外部脅威です。

外部脅威には技術的対策（ファイアウォール・EDR・多要素認証など）を中心に対応します。

なお、委託先やサプライチェーン上の企業は組織の「外」に存在しますが、業務上のアクセス権限を持っているため、実務上は内部脅威に準じた管理が必要です。

一方、その委託先が攻撃を受けて自社に被害が及ぶケースは「外部脅威（サプライチェーン攻撃）」と呼ばれます。同じ「委託先」でも、脅威の種類によって分類と対策が変わる点に注意が必要です。

内部脅威とは

内部脅威とは、従業員・元従業員・委託先など、組織の内部に関係する人物から発生する脅威のことです。

意図的なものと偶発的なものに分かれます。

意図的な内部脅威の例としては、業務上アクセスできる情報を不正に持ち出す行為や、システムに意図的な障害を起こす行為などが挙げられます。

偶発的な内部脅威の例としては、誤送信・操作ミス・機器の紛失などが該当します。

内部脅威が見落とされやすい理由

多くの企業では外部からのサイバー攻撃への意識が高まっている一方で、内部脅威への備えが手薄になりがちです。

その理由は、内部の人物による行為は「信頼できる人間が行っている」という前提のもとでは検知が難しく、発見が遅れやすいからです。

また、内部の人物はすでにシステムへのアクセス権を持っているため、外部からの不正侵入と比べて痕跡が残りにくいケースもあります。

内部脅威への対策としては、権限の最小化（業務に必要な最低限のアクセス権のみを付与する）、操作ログの監視・定期的な内部監査、従業員へのセキュリティ教育などが有効です。

こうした内部脅威の深刻さを背景に、近年注目されているのが「ゼロトラスト」という考え方です。

「内部だから安全」という前提を捨て、社内外を問わずすべてのアクセスを検証する姿勢が、現代のセキュリティ対策では求められるようになっています。

脅威がもたらすリスクと影響

脅威は「可能性」に過ぎませんが、それが現実化した場合の影響は甚大です。

技術的な被害にとどまらず、経営判断を揺るがすほどのダメージを組織にもたらすことがあります。

ここでは、脅威が現実化した際に起こりうる影響を具体的に見ていきます。

情報漏洩・データ破壊・業務停止

脅威が現実化した場合、組織には以下のような影響が生じます。

企業への具体的な影響

情報セキュリティインシデントが発生した場合、企業が受ける影響は技術的な問題にとどまりません。

復旧コストの内訳も見逃せません。システムの復旧費用だけでなく、フォレンジック調査費用・被害通知のためのコールセンター設置費用・弁護士費用なども発生します。

ランサムウェア被害の場合、完全復旧に約2〜6カ月を要した事例も報告されており、その間の機会損失も含めると、実際の損害は想定をはるかに超えることがあります。

IPAは「情報セキュリティ10大脅威」を毎年発表しており、前年に社会的影響が大きかった事案をもとに、研究者や企業の実務担当者など約250名の「10大脅威選考会」が審議・投票を行って決定しています。

「個人編」と「組織編」に分かれており、企業の担当者はまず「組織編」を確認することをおすすめします。

自社の事業内容や体制に照らし合わせて、どの脅威が自組織にとって優先度が高いかを判断する際の参考として活用してください。

脅威に対して企業が取るべき対策

脅威の種類と影響を把握したら、次は具体的な対策に落とし込む必要があります。

ただしすべての脅威に同じ優先度で対応することは現実的ではありません。まず自社のリスクを見極め、優先順位をつけながら技術的・組織的な対策を進めることが重要です。

ISMSや個人情報保護法では、対策を「組織的・人的・物理的・技術的」の4つに分類して整理することが求められています。ここではこの4分類に沿って、企業が取るべき具体的な対策を解説します。

脅威の特定とリスクアセスメント

まず取り組むべきは、自社にどのような脅威が存在するかを洗い出すことです。業種・事業規模・取り扱う情報の種類によって、対応すべき脅威の優先度は異なります。

リスクアセスメントでは、以下の観点で脅威を評価します。

影響が大きく、発生可能性も否定できないものから優先的に対策を進めることが、限られたリソースを有効に使う上で重要です。

組織的対策

組織としての方針や体制を整備する対策です。

H3：人的対策

従業員の行動・意識に関する対策です。人為的脅威・偶発的脅威の多くは、適切な教育と運用ルールによって低減できます。

技術的対策

システムやツールを活用して脅威への対処能力を高める対策です。

物理的対策

サーバー・機器・施設への物理的なアクセスを制御する対策です。サイバー攻撃への対策に注力するあまり見落とされがちな領域です。

脅威は常に変化しています。昨年まで有効だった対策が、手口の巧妙化によって通用しなくなるケースも珍しくありません。

だからこそ、対策を「一度整えて終わり」にするのではなく、最新の脅威情報を継続的に収集・分析し、先手を打つ姿勢が重要です。こうした取り組みを支える考え方が「脅威インテリジェンス」です。

自社に関連する攻撃者の動向や新たな手口を把握することで、対策の優先順位をより正確に判断できるようになります。

【実務者向け】自社のセキュリティ対策チェックリスト

よくある質問（FAQ）

脅威に関してよく寄せられる質問をまとめました。本文と合わせてご確認ください。

脅威の定義・意味は何ですか

一般的に「脅威」とは危険や被害をもたらす可能性のある要因を指します。情報セキュリティにおいては、JIS Q 27000に基づき「システムまたは組織に損害を与える可能性がある、望ましくないインシデントの潜在的な原因」と定義されています。不正アクセスやマルウェアといったサイバー攻撃だけでなく、操作ミスや自然災害も含まれます。

脅威・脆弱性・リスクの違いは何ですか

脅威は情報資産に損害を与える可能性のある「原因」、脆弱性は脅威につけ込まれる可能性のある「弱点」、リスクは脅威が現実化した場合に生じる損害の「可能性」です。「脅威が脆弱性を突くことでリスクが生まれる」という関係性で整理すると理解しやすくなります。

情報セキュリティの3つの脅威とは何ですか

情報セキュリティにおける脅威は「人為的脅威」「環境的脅威」の2分類が基本ですが、3つに分けて整理する場合は「意図的脅威」「偶発的脅威」「環境的脅威」と表現されることが多いです。意図的脅威は不正アクセスや攻撃者による行為、偶発的脅威は従業員の操作ミスなど、環境的脅威は地震や停電などを指します。

意図的脅威と偶発的脅威の違いは何ですか

両者の最大の違いは「悪意の有無」です。意図的脅威は攻撃者が計画的・意図的に引き起こす脅威（不正アクセス・マルウェア・標的型攻撃など）を指し、偶発的脅威は悪意はないものの不注意やミスによって生じる脅威（誤送信・操作ミス・機器の紛失など）を指します。どちらも重大なインシデントにつながる可能性があるため、それぞれに応じた対策が必要です。

技術的脅威とは何ですか

技術的脅威とは、ソフトウェアやシステムの不備に起因する脅威のことです。パッチが未適用のシステムへの侵入、未知の脆弱性（ゼロデイ攻撃）、システムの仕様上の穴を突いた攻撃などが該当します。定期的なアップデートや脆弱性診断によって低減することができます。

情報セキュリティ10大脅威とは何ですか

IPAが毎年発表している、前年に社会的影響が大きかった情報セキュリティの脅威をまとめたものです。情報セキュリティ分野の研究者、企業の実務担当者など約250名のメンバーからなる「10大脅威選考会」が審議・投票を経て決定されます。2026年版では「ランサム攻撃による被害」が1位、「サプライチェーンや委託先を狙った攻撃」が2位となり、新たに「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が3位に初選出されました。

サイバー脅威とは何ですか

サイバー脅威とは、コンピューターやネットワークを通じて組織の情報資産に損害を与える可能性のある脅威の総称です。不正アクセス・マルウェア・フィッシング・DDoS攻撃・ランサムウェアなどが代表的です。人為的脅威の中の意図的脅威に分類されることが多く、近年はAIを悪用した攻撃の高度化も進んでいます。

まとめ：脅威の把握から始める、実効性のあるセキュリティ対策を

情報セキュリティにおける脅威とは、組織の情報資産に損害を与える可能性のある要因のことです。不正アクセスやマルウェアといった意図的な攻撃だけでなく、従業員の操作ミスや地震などの環境的な要因も含まれます。

脅威はリスクそのものではなく、リスクを引き起こす原因です。脅威の種類と発生可能性を正しく把握し、影響の大きいものから優先的に対策を講じることが、実効性のあるセキュリティ対策につながります。

自社にどのような脅威が存在するかを洗い出すリスクアセスメントは、ISMSの考え方とも密接に結びついています。場当たり的な対策ではなく、継続的に改善できる体制を整えることが重要です。

自社の脅威を特定し、適切な対策を進めたい場合や、ISMSの構築・取得を検討している場合は、専門家への相談が近道です。