AIで開発されたとみられるゼロデイエクスプロイト、Googleが初観測

AIで開発されたとみられるゼロデイエクスプロイト、Googleが初観測

The Register – Mon 11 May 2026

AIを使用して発見・武器化されたものとみられるゼロデイ脆弱性のエクスプロイトを、Google脅威インテリジェンスグループ（GTIG）およびMantiantが初めて発見。5月12日公開のレポートにおいて、AI関連のその他の調査・分析結果と併せて報告した。

GTIGのレポートは、サイバー脅威ランドスケープにおけるAI利用についての観測結果などをまとめたもの。中でも特に注目に値するトピックとして、複数の有名な脅威アクターらが結託し、「大規模な脆弱性悪用オペレーション」を計画していた事例が報告されている。これらのアクターらは、AIを使ってゼロデイ脆弱性を発見・武器化していたものとみられるという。

問題のゼロデイは、あるWebベースのシステム管理ツールにおける2要素認証（2FA）バイパスの脆弱性。この人気オープンソースツールの名称は明かされていないが、GTIGはすでに開発元ベンダーと連携してパッチを提供済みだとしている。

この脆弱性は開発者らが認証フローに信頼例外をハードコーディングしたことに起因する問題で、攻撃者による2FA認証のチェック回避を可能にするものだった。GTIGによれば、このような高レベルのロジックのミスの発見は、まさに最新AIモデルが非常に得意とするところだという。

同ゼロデイのエクスプロイトはPythonスクリプトに組み込まれており、その構造やコンテンツを踏まえて、GTIGは「アクターはこの脆弱性の発見および武器化をサポートするためにAIモデルを利用した可能性が高い」と高い確度で評価。AI使用を示唆する特徴の例として、スクリプトに「架空のCVSSスコアを含む教育的なdocstring（ドキュメンテーション文字列）」が多数含まれている点や、LLMのトレーニングデータによく見受けられる構造化された教科書的なPython形式が用いられている点を挙げている。

アクターが使用したAIモデルが何だったかは不明瞭だが、GTIGはGoogleのAIであるGeminiが使われたとは考えていないと述べた。

GTIGのチーフアナリストであるJohn Hultquist氏は、AIを使用した脆弱性探索が「差し迫った」脅威という認識は誤りで、「すでに始まっている」というのが現実だと指摘。脅威アクターらは自らの攻撃のスピード・スケール・精巧性アップのためにAIを利用するようになっており、これにより「攻撃オペレーションのテスト、ターゲットに対する永続性の維持、より優れたマルウェアの構築、またその他多数の改善が可能になっている」と説明した。さらにHultquist氏は、AI利用においては国家型アクターが秀でているのは事実だが、上記のようなサイバー犯罪的性質の脅威も見過ごされるべきではないと述べている。

一方で、GTIGのレポートでは国家型アクターによるAI使用例も紹介されている。例えば北朝鮮関連のAPT45は、さまざまなCVEの分析やPoCエクスプロイトの検証にAIを活用しているほか、中国国家と結びつくオペレーターらは、脆弱性ハンティングおよびターゲットの自動調査において実験的にAIシステムを利用していたとされる。

このほか、GTIGが観測した国家型アクターのAI関連の活動には以下のようなものがある。

• ある中国関連のアクターが、StrixやHexstrikeといったエージェント型ツールを日本のテック企業および東アジアの大手サイバーセキュリティ企業に対する攻撃で展開。
• 中国グループUNC2814が、AIに「シニアセキュリティ監査役」を演じるよう指示する「ペルソナドリブンのジェイルブレイク」手法を使い、組み込み機器の脆弱性リサーチを強化（TP-Linkのファームウェアにおける脆弱性など）。
• 中国のAPT45が、Geminiを利用してフリート管理アプリケーションの開発を加速。これは、ORB（Operational Relay Box）ネットワーク管理のサポートを目的とする活動の可能性が高いとされる。
• ロシア関連のアクターが、AI生成のデコイコードを利用してCANFAILやLONGSTREAMなどのマルウェアを難読化。
• 脅威アクターがロシアの情報工作活動「Overload Operation」においてAI音声クローニングを利用。実在するジャーナリストになりすました偽動画を作成し、アンチ・ウクライナのナラティブを推進。

GTIGのレポートはこのほかにも、2026年2月にESETが報告したAndroidマルウェア「PromptSpy」についても言及。このマルウェアには「GeminiAutomationAgent」と名付けられた自律型エージェントモジュールが含まれており、ハードコードされたプロンプトを使用することでマルウェアによる自律的なデバイス操作が可能になっていることなどを伝えている。