Amazon、ARTEX AI使って行われたサイバーキャンペーンを観測
AWS Security Blog – 13 NOV 2026
エージェント型AIペネトレーションテストフレームワーク「ARTEX」を使って行われたものとみられるオフェンシブなサイバーキャンペーン2つについて、Amazonが報告。同社は、これらのキャンペーンには異なる中国関連脅威グループが関与していると中程度の確度で評価しているという。
世界中に分散配置されたおとり型脅威センサーネットワークであるAmazonの「MadPot」では、10月3日から11月5日にかけて脅威アクターらがARTEX上で実行した攻撃キャンペーンの動作メモリを含む、AIエージェントからの複数のリクエストが捕捉されている。Amazonによれば、ARTEXエージェントは人気のある大規模言語モデル(LLM)推論APIを装うように設定されたMadPotセンサーにこれらのリクエストを送信していたという。
MadPotが捕捉した活動のほとんどは、ARTEXを使用して、永続的なナレッジグラフを共有するプランナー、ワーカー、検証、および圧縮をそれぞれ担当する各エージェント間で作業を分割していたとされる。このナレッジグラフはオペレーションの共有メモリとして機能し、すべてのエージェントがそこから情報を読み取り、結果を書き戻すため、各エージェントはほかのエージェントが中断した箇所から作業を引き継ぐことができるようになっていた。
これらのエージェントの記録には、AIアプリケーションプラットフォームやその他のワークロードにまたがる数百の標的に対して行われた偵察、脆弱性テスト、認証情報の窃取、クラウド権限の拡大、および仮想通貨詐欺の試みなどが記載されていたという。Amazonはこうした活動が実際に発生した時点でこれを観測しているわけではなく、エージェントが報告した結果の真偽を検証することもできないとした上で、エージェントが残した記録からは「アクターが何を目的としていたか」が明らかになっていると説明。特に、以下2件のキャンペーンについて概要を紹介した。
<キャンペーン①:大規模なAI認証情報の窃取>
- AIモデルへのアクセスを可能にするAPIキーやその他の認証情報を盗み出そうとするキャンペーン。目的は、他者が費用を負担しているAIモデルを、攻撃者自身が利用できるようにすることにあったとみられている。
- エージェントは、インターネットに露出するAIアプリケーションを探索し、そこに保存されている上流のプロバイダーのキーを抽出。これらのキーを検証してマネージドプールに保管していた。
- 標的には、One API、New API、Veloera、Sub2API、LiteLLMなどのLLMゲートウェイやプロキシプラットフォームのほか、DifyやFastGPT、Langflow、RAGFlow、Open WebUI、LobeChat、OllamaなどのAIアプリケーションビルダーが含まれていたとされる。
- ターゲットとなる製品を、既知の攻撃チェーンと対応づける脆弱性悪用マニュアルが存在。言及されている攻撃チェーンには、乗っ取りの可能性がある初期化されていないインストール環境、匿名でアクセスできる管理エンドポイントとプロバイダー設定エンドポイント、LiteLLMのデフォルトのマスターキーなどのデフォルトの管理者認証情報、CVE-2025-3248(Langflow)、CVE-2026-28797(RAGFlow)などが含まれていた。
<キャンペーン②:ディープフェイクによる本人確認の突破>
- 2つの暗号資産取引所のKYC(本人確認手続き)をディープフェイクで突破しようとするもの。
- エージェントの記録によると、セルフィーによる本人確認を通過するためにリアルタイムのディープフェイク動画を生成し、書類確認を通過するために本人確認書類の写真を偽造していたとされる。
- エージェントの記録には、実在の生きた人間であることを確認するセキュリティ手法「ライブネスチェック」に対する綿密な手法が記述されていた。エージェントは、あるベンダーのライブネスプロトコルを詳細にリバースエンジニアリングし、そのプロトコルが送信する顔検出のイベントストリーム、確認中に顔の位置を追跡する方法、ユーザーにどの方向へ動くかを伝えるために使用する座標系を文書化していたとされる。ただし、エージェントが記録したすべての試行で、ディープフェイクはベンダーのサーバーサイドでの判定によって拒否されていた。
- 本人確認ベンダーは不正防止のため、提出された本人確認書類の写真が編集された形跡や、書類そのものではなく画面を撮影した画像である形跡を探すが、これらのチェックを通過するために、エージェントは画像の寸法がJPEGファイル内の実際の値と一致する合成カメラメタデータを作成し、編集した画像を再保存すると通常は置き換えられてしまう元のカメラの圧縮テーブルを保持した旨を記録していた。
- このキャンペーンでは、少なくとも 4 つのエージェントセッションが同時に実行されていた。1つは換金方法を探し、1つはアカウント残高を空にする作業に取り組み、1つはディープフェイク動画パイプラインを構築し、1つは本人確認の回避を実行していたとされる。
Amazonは以下のような手がかりに基づき、上記の活動には複数の異なる中国関連脅威グループが関与しているものと中程度の確度で評価している。
- プロンプトで簡体字中国語が使用されていること
- 中国のタイムゾーンが設定されていること
- 標的の選定が中国の利害に合致していること
- 主に中国関連の脅威アクターが使用するツールが用いられていること
また、サンプルとして確認できた指示には、中国本土の標的や政府ドメインを除外するなどのレッドラインの設定が含まれており、すべてのアウトバウンドトラフィックをプロキシ経由にすることが求められていたという。
Amazonは、これらのキャンペーンで使用された手法に新しいものはなく、「AI エージェントが変えるのは、攻撃の速度と継続性」であると指摘。またエージェントは、基本的なセキュリティ対策が欠けている環境で成功を収めていたと述べ、デフォルトまたはハードコードされた認証情報、コードや公開アーティファクトに残されたキー、認証が設定されていないインターフェイスや推論エンドポイント、パッチが適用されていないソフトウェアなどが攻撃経路になり得るとした。同社は基本的な対策を適切に実施することが依然として最も効果的な防御になると強調し、キャンペーン①および②に関連するIoCを共有している。
FBI、ARTEX AIが世界各地のサイバー攻撃で使用されていると警告
BleepingComputer – November 15, 2026
米FBIは11月13日、AIペネトレーションテストフレームワーク「ARTEX」について警告するFLASHアドバイザリをリリース。ハッカーらが同ツールを使い、世界各地の組織に対するサイバー攻撃を自動化していると注意喚起した。これには、Microsoft 365の顧客環境侵害に繋がったConnectWiseのサプライチェーン侵害も含まれるという。
ARTEXはGoで書かれた自律型ペネトレーションテストフレームワークで、複数のAIエージェントを使い、人間の介入を最小限に抑えて偵察・脆弱性探索・システムのエクスプロイト・特権昇格・データ窃取を実行することができる。使用されるのは独自のAIモデルではなく、アンソロピックのClaude、OpenAIのGPT、DeepSeek、GLM、Grok、Kimiなど外部のLLM。利用者が、目的とタスクをARTEXに伝えると、ARTEXはそれらの情報をコマンドに変換し、これをAIエージェントが実行することで、侵入活動や複数組織への同時攻撃を自動で行えるようになるという。
FBIは、遅くとも2026年8月から複数の脅威アクターがARTEXを悪用し、金融・政府・テクノロジー・防衛・ヘルスケアやその他セクターの組織を標的にしていると説明。同ツールにより数種類の攻撃テクニックを連鎖させるのに必要な時間が大幅に削減されている上、最低限の技術的知識しか持たない脅威アクターでも複雑かつ同時に複数のターゲットを狙う攻撃を実行できるようになっていると述べた。これにより、攻撃速度が加速するとともにその規模が拡大しているという。ARTEXを用いた攻撃では不審なトラフィックが大量に生成されるものの、そのスピードの速さから、侵害が発生する前の時点で防御側が対応に費やすことのできる時間がほぼなくなってしまう恐れがある。
ARTEXは当初、2026年7月にGitHub上でリリースされ、その後10月8日に、作者であるAutumn-27によって攻撃への悪用などを理由に削除されていた。しかしFBIによれば、コミュニティフォークやアーカイブ済みのフォーク、ローカライズ版、商用版「ARTEX PRO」などを通じて、同フレームワークは引き続き利用可能な状態になっているという。セキュリティ研究者らは11月前半の時点でネット上に露出したARTEXコンソールを1,600以上特定しているが、実際のデプロイメント数はこれを大幅に上回るだろうと考えられている。
FBIはFLASHアドバイザリ内でARTEXを用いた既知の攻撃キャンペーンに関連するIoCを共有しているほか、これとは別に、サイバーセキュリティ研究者MalwareMustDieによってオープンソースのARTEX検出シグネチャパックなどもリリースされている。
組織には、インターネットに接続されたアプリケーションを保護すること、クラウド管理インターフェースへのアクセスを制限すること、アプリケーション権限および認証ログをレビューすること、機微なAPIにはレート制限を実装することなどが推奨される。加えてFBIは、異常な自動リクエストの急増、不審なクラウド上の活動、予期せぬ認証情報や権限の変更、および大規模なデータ転送について監視を行うことを推奨している。
















